風除室・自転車置場・エレベーター内等に防犯カメラを設置。録画された防犯カメラの映像は、管理事務室において万一のために一定期間保管されます。
週5日の内1日は管理人は夜間17:30~20:00まで対応します。
24時間利用可能な宅配ロッカーを設置。留守時に宅配物を保管して、ご帰宅時に取り出しが可能です。
建物内1階にゴミ置場を設置。
24時間ゴミ出し可能です。
マンションを365日24時間体制で見守るセコム・マンションセキュリティシステムを予定。 万一の場合には、セコムコントロールセンターへ自動送信。状況に応じて関係機関にも通報。安全のプロがスピーディに駆けつけ、的確に対応します。 その他、日々の暮らしを守るために便利な機能を搭載しています。また、機械で感知できないトラブルは日本ハウズイングの「緊急センター」でしっかりカバー。 スタッフが365日24時間電話受付をし、トラブル状況に合わせて経験豊富な技術者が緊急出動して復旧のお手伝いを致します。
居住者がオートロックを解錠した際、不審者の侵入抑制を図ります。風除室と住戸玄関ドア施錠によるセキュリティを予定しています。
玄関内には、人が近づくだけで自動で点灯する人感センサー連動スイッチ付玄関照明を採用。夜の帰宅時や荷物で手がふさがっている時などに便利です。
室内から共用玄関の来訪者をモニターで確認できます。インターホンには音声確認だけでなく、伝言機能などの機能が搭載されています。
開閉可能な玄関・窓には、防犯センサーを設置予定。防犯セット時に玄関および窓が開くと、 室内のインターホンから警報音が鳴り、管理事務室へ異常を伝えるとともに、警備会社へ通報します。
管理規約に準じて、大切なペットとの暮らしを可能としています。※種類や大きさ等については飼育に関する細則に準じます。
キーはスティックタイプで、従来の板状のキーよりも深くディンプル(球状のくぼみ)を刻むことが可能となり、約5兆5千億通りもの理論鍵違い数を実現しました。スティックタイプは通常のキーと形状が異なるため、キーパターンを読み取ることが困難で、ピッキングやドリリングにも強い構造になっています。
ドアスコープには、在室確認できないよう裏ぶたを取り付け対策しています。
アーム間の幅を広げることにより、防犯性を確保しながら地震による扉・枠の変形に追従し、地震時のドアガード操作に配慮。
ドア枠とドアのクリアランスを適度に大きく取った、開閉性を高めた対震玄関ドア枠を採用。地震時の避難・脱出ルートが確保しやすい構造となっています。
錠をするためのデットボルトをこじ開け防止に効果を発揮する上下鎌デットボルトを採用。
手に荷物を持ったままでハンドルを「押す・引く」だけの操作で簡単に扉を開けることができます。
火や煙のため玄関からの避難が難しいときは、同じ階の住戸を辿る安全な階まで避難できるように、バルコニーには避難ハッチ等の避難器具を備えています。
ドアが閉まる際に人や荷物を検知する赤外線センサ。閉じかけたドアを速やかに開きます。
かご内の戸袋周辺を赤外線で監視。手や荷物を検知すると警告しドアをゆっくり開きます。
外国の方にも安心して利用いただけるように、アナウンスとインジケーター表示を多言語化、緊急時は、 日本語・英語・中国語・韓国語の4ヵ国語でお知らせします。
かご室と乗場の敷居感覚を従来の30mmから10mmに短縮。乗降時の安全性を向上しました。
かご内に設けたボタンを押すと、かごの警報ブザーが鳴り、各階強制停止運転を行います。
管理人室からエレベーター内を監視することができます。犯罪の抑止や早期発見に有効です。
※レコーダーは有償追加仕様です。
停電などでエレベーターが停止した場合でも、予備バッテリーで最寄り階まで運転しドアを開けます。
大きな揺れのS波より数秒前にやってくる初期微動P波を感知し、最寄り階まで運転しドアを開けます。
点字表示、音声合成アナウンス、戸開放時間延長ボタンなどで利便性を向上します。
特殊機密材により、乗場ドアに遮煙機能を追加して防火設備に。建物自体の設計変更や工事は不要です。
※火報信号連動式火災時管制運転(FER)および、停電時自動着床装置(MELD)または省エネ形停電時自動運転装置(エレセーブ)が必要です。特定防火設備とする場合は、窓無しとなります。防火設備で窓付きとする場合、網入りガラスとなります。またエレベーター本体とは別見積りとなります。
お引き渡し後も住まいの品質を見守るアフターサービス。竣工後、6ヶ月・1年・2年目に定期点検を実施し、さまざまな項目で保証期間を設けています。
美観と耐用性、安全性を保つために、将来にわたって快適な住み心地を維持する30年間の長期修繕計画を策定し、5年ごとに見直します。この計画に基づいて入居時に修繕積立一時金と毎月修繕積立金が積み立てられ、修理・修繕が実施されます。
国に登録をした第三者評価機関による設計段階の評価をまとめた 「設計住宅性能評価書」を取得済。また、施工段階と竣工時の検査結果をまとめた「建設住宅性能評価書」も取得済です。
住宅金融支援機構の長期固定住宅ローンである【フラット35】S(優良住宅取得支援制度)の技術基準適合証明書を取得。
金利の引下げ幅拡大制度にも対応しています。 ※フラット35Sのご利用、金利の引下げ幅拡大には諸条件があります。詳しくはお問い合わせください。
住宅瑕疵担保責任保険は住宅事業者を対象として提供する保険です。住宅の品質確保の促進等に関する法律に定められる、住宅の構造耐力上主要な部分および雨水の浸入を防止する部分に瑕疵があった場合において、10年間の瑕疵担保責任により修補費用を負担する住宅事業者に対して、住宅保証機構株式会社が費用を補償します。また、お客様を守るために、倒産等の場合など相当の期間を経過してもなお補修できない(瑕疵担保責任を履行できない)場合は、お客様が保険会社に保険金(補修費用等)を直接請求できます。